【積水ハウス 太陽光パネル】瓦一体型はいらない？

積水ハウスでの家づくりにおいて、太陽光パネルをはじめとする『太陽光発電システム』について、熱心に情報収集している方は数多くいることでしょう。

太陽光システムは決して安くない設備のひとつですから、後悔しないために勉強しておこうと考えるのは当然のことと思います。

そこで今回の記事では、積水ハウスの太陽光システムについて基礎知識からマニアックな知識まで徹底解説します。

積水ハウスの太陽光パネル

積水ハウスの太陽光パネルの仕様について以下の項目で解説していきます。

• メーカー
• 据え置き型
• 瓦一体型
• 耐用年数
• 保証
• そもそも太陽光はいらない？
• リフォームであとのせできる？
• 積水ハウスの太陽光システム
• 蓄電池
• 売電（買取）

メーカー

積水ハウスで標準仕様とされているのは以下2つのメーカーです。

• SHARP（シャープ）
• Kaneka（カネカ）
  

SHARP（シャープ）

シャープの代表的なモデル「BLACKSOLAR ZERO」は、積水ハウスでは標準として取り付けられている太陽光パネルです。

最大の特徴は統一感のあるカラーリング。

従来のモジュール（パネル）は、白の枠線が引かれたデザインでしたが、BLACKSOLAR ZEROは黒基調となっています。

また、台形や長方形といった、サイズ・形状が異なる4パターンのパネルを組み合わせることで、屋根に載せられる容量の最大化が可能です。

機能性と意匠性を両立した人気のモデルになります。

Kaneka（カネカ）

カネカ製の太陽光パネルで代表的なのが、瓦一体型の「VISOLA（ヴィソラ）」。

積水ハウスの人気のオプションです。

外観上パネルが目立たず、意匠性に優れています。

カネカの太陽光パネルは、デザイン性を重視した製品が多く、化粧スレート屋根専用の「SoltileX（ソルタイル）」や従来の据置型「GRANSOLA（グランソーラ）」なども選べます。

据え置き型

据え置き型とは、屋根に設置した架台（ラック）にソーラーパネルを取り付けるタイプをいいます。

パネルの一般的な設置方法で、既存の屋根をそのまま使えるため、リフォームで後付けするのにも向いています。

また、瓦屋根だけでなく、さまざまな屋根材に取り付け可能です。

• スレート屋根：化粧スレートという薄くて平らな板状の屋根材を使う。
• 陸屋根：勾配がなくフラットな屋根。

一方で、架台がある分、屋根からパネルが浮いて見えるため「いかにも太陽光がついている」というデザインとなり、外観を損ねるのが欠点です。

瓦一体型

瓦一体型の太陽光パネルは、瓦の代わりにソーラーパネル自体を屋根材として施工します。

瓦のサイズに合わせて設計されたパネルを配置することで、すっきりとした見た目に仕上がり、外観を損ねにくい点が大きな魅力です。

ただし、以下のようなデメリットもあります。

• 新築時や屋根を張り替える場合のみ採用可能。
• 修理の際は工事内容が大掛かりになり、費用が高額になりがち。
• 据え置き型とは異なり、固定資産税が多少かかる。

瓦一体型のソーラーパネルを検討する場合は、主にコスト面のデメリットを許容できるか考えてみましょう。

耐用年数

太陽光パネルの法定耐用年数は17年とされていますが、劣化しにくい設計のため、25〜30年ほど持つといわれています。

ただし、発電量に関する「出力保証」は、多くのメーカーで10年間に設定されています。

そのため、保証期間を過ぎてもパネルは稼働しますが、発電効率の低下には注意が必要です。

発電効率が極端に悪くなる場合は、一般的な寿命とされる約25年を待たずに、自費で修理や交換が必要になるケースもあります。

また、周辺機器であるパワーコンディショナは、通常10〜15年で動かなくなるため交換しなければなりません。

パネル自体の耐用年数は長くても、周辺機器のメンテナンスやパネルの割れ、発電量のチェックなどは定期的に必要であると覚えておきましょう。

保証

積水ハウスで太陽光を載せても、ハウスメーカーの住宅設備保証（10年）の対象外となります。

そのため、故障時には太陽光システムのメーカー保証で対応します。

シャープの場合、モジュール（パネル）の出力保証は20年間。

出力値が、引き渡し日から10年以内で90％、11〜15年で85％、16〜20年で80％を下回ったタイミングで修理または交換してもらえます。

また、シャープでは太陽光パネルおよびパワーコンディショナを含む周辺機器すべてを無償で修理・交換してもらえる「まるごと10年保証」も付帯しています。

有償で5年間の保証延長も可能です。

一方、カネカの太陽光パネルの出力保証は、通電開始日から10年間。

出力が81％を下回ったタイミングで、修理または交換対応が受けられます。

パワーコンディショナなどのその他周辺機器は、基本1年保証です。

そのため、保証の手厚さで太陽光システムのメーカーを選ぶ場合、シャープがおすすめです。

そもそも太陽光はいらない？

積水ハウスでは、太陽光システムが標準仕様となっています。

しかし、そもそも太陽光発電は必要なのでしょうか。

最近では昔ほど売電価格が高くないため、初期費用やメンテナンスコストを回収できないと考え、太陽光をあえて外す方もいます。

また、共働きの家庭が増え、日中電気を使う機会がなく「蓄電しないなら太陽光発電をつけても意味がない」と考える方も。

ただし、電気代の削減額や売電収入をふまえて、費用回収年数のシミュレーションをすると、大体のご家庭で約10年で元が取れる計算になります。

太陽光の費用対効果は、家庭の消費電力量や屋根の日当たり、パネルの搭載容量など、さまざまな条件によって決まります。

もし積水ハウスで太陽光システムが必要か迷う場合は、費用対効果のシミュレーションを依頼してみるのがおすすめです。

リフォームであとのせもできる？

屋根の形状や強度、日照条件に問題なければ、既存住宅にも太陽光パネルの設置は可能です。

専用の架台を使うことで、屋根に大きな変更を加えずに施工できるため、住宅への影響も最小限で済みます。

ただし、新築時に取り付ける場合と比べて、足場代や配線工事などの費用がかかり、設置コストが少々割高になりがちです。

リフォームで太陽光を取り付ける場合は、専門業者に既存の屋根や電気配線の状態を確認してもらい、設置可能かどうかの診断を受けましょう。

積水ハウスの太陽光システム

積水ハウスは、ZEHの実現に力を入れており、新築戸建て住宅のZEH普及率は90％超と業界トップクラスの実績を誇ります。

ZEHとは「住宅で使うエネルギーより創るエネルギーの方が多い」状態。

積水ハウスでは、ZEHに必要不可欠な太陽光システムを標準にすることで、エネルギー収支がプラスになる家を目指しています。

つまり、積水ハウスは太陽光システムを用いて、ZEH住宅をほぼ標準化しており、環境への配慮と家計の負担軽減の両立を実現しています。

蓄電池

太陽光発電と併せて蓄電池を導入することで、電気代の節約や災害時の備えになるなど、より効率的に電力を使えます。

蓄電池があると、日中に発電した電気を夕方以降にも使えるため、電気を買わずに「自家発電・消費」が可能です。

停電時にも自動で電力供給ができるため、防災対策としても有効です。

また、積水ハウスではシャープ・パナソニック・ニチコンの蓄電池を採用しており、蓄電容量も家族構成や暮らしに合わせて柔軟に選べます。

ただし、オプション費用として300〜600万円程度かかるため、現時点での導入事例はまだ多くはない印象です。

蓄電池を採用する場合は、初期費用に対する費用対効果の検討は慎重に行う必要があります。

売電（買取）

積水ハウスでは、FIT満了後も安心して売電を続けられるよう「積水ハウスオーナーでんき」という売電サービスを提供しています。

FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）とは、太陽光で発電した電気を電力会社が10年間、決められた価格で買い取る制度です。

しかし、期間満了後は売電単価が下がるため、多くの家庭では「余剰電力をどうするか」が課題になります。

そこで、積水ハウスは「卒FIT」問題に対応するため、余剰電力を業界最高水準の11円/kWhで買い取るサービスを開設しました。

申し込みには、電気やガスをセットで契約するなどの条件はなく、他社を通して設置した太陽光システムでも、積水ハウスで建てた住宅であれば対象になります。

大変良心的なサービス設計になっているため、自家消費する電力が少ないご家庭におすすめです。

太陽光システムへの補助金について

太陽光システムの導入には高い初期費用がかかります。

負担を軽減できるよう補助金制度をご紹介します。

• 新築時の補助金
• リフォーム時の補助金

新築時の補助金

個人の住宅における太陽光発電の補助金は、支給元が国と地方自治体に分かれています。

しかし、太陽光システムの設置費用が年々下がったため、国からの補助金は2014年を最後になくなりました。

ただし、国の補助金でも蓄電池などと組み合わさることで対象になるケースもあります。

たとえば、積水ハウスの新築戸建て住宅のほとんどが対象となる「ZEH補助金」。

太陽光システムへの補助金ではありませんが、ZEH実現のためには太陽光発電が欠かせないため、結果として導入費を補助してもらえます。

ZEHの補助金は以下の通りです。

• ZEH：55万円
• ZEH+：100万円

ほかにも太陽光と蓄電池をセットで設置した場合、蓄電池の設置費用のみ対象となる「DR補助金」があります。

DR（ディマンドリスポンス）とは消費者が自ら電力使用量を調整して電力需給のバランスを取る仕組みです。

商品・工事代の1/3以内で、上限額60万円が補助されます。

国の補助金以外にも、都道府県や市区町村などの地方自治体からは、太陽光単体の設置でも使える補助金制度があります。

お住まいの地域の公式ホームページをご確認ください。

リフォーム時の補助金

リフォームで太陽光システムを後付けする場合も、使える補助金制度があります。

ただし、新築と同様、太陽光システム単体の設置で使える補助金は各自治体の制度によります。

たとえば、東京都の場合、「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」として補助金を交付。

既存住宅の場合、太陽光パネルの搭載容量によって以下の通り補助されます。

新築住宅がメインの制度でも、既存住宅が対象になる場合もあるため、リフォームの際は、国・自治体の補助金制度を調べてみましょう。